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健康博覧会2026に、弊社・澤村が登壇します

2026年2月25日(水)~27日(金)に東京ビッグサイトで開催される「健康博覧会 2026(第44回)」に、弊社の澤村が登壇します。

2月26日(木) 11:30~12:10に、『抹茶・こんにゃくだけじゃない?世界各国でトレンド化する「日本食」~70か国100地域の海外在住ネットワークから読み解く人気の背景~』というテーマで、世界における日本食の現在地を解説します。

セミナー参加には、来場登録のうえでお申込みが必要です。
健康博覧会の詳細と併せて、以下のリンクよりご確認ください。
https://www.this.ne.jp/einvitation_2026/

TNCアジアトレンドラボ「アジア8エリア トレンドランキング 2025-2026」を発表

「アジア8エリア トレンドランキング2025–2026」は、TNCアジアトレンドラボが、中国・韓国・台湾・タイ・ベトナム・インドネシア・フィリピン・インドの8エリアを対象に行った調査をもとに作成しております。

2025年に各国で「なにがヒットしトレンドになったのか?」、現地ボードメンバーに対するヒアリングや実態調査を行い、TNCアジアトレンドラボで分析をして、上位5位のランキング形式にまとめたレポートです。どのようなトレンドが生まれたのか、なぜ人気なのか、くわしくはレポートをぜひご覧ください。

レポート詳細:https://tnc-trend.jp/trendranking2025/

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「観光マーケティングセミナー 世界の食トレンド最前線から考えるインバウンド戦略」に弊社・岸本が登壇しました

2025年12月11日(木)、福岡商工会議所主催の「観光マーケティングセミナー 世界の食トレンド最前線から考えるインバウンド戦略」にて、弊社の岸本が登壇しました。

当日は『世界の食トレンド最前線から考える「インバウンド戦略」』をテーマに、福岡の食関連事業者および観光関連事業者の皆さまに向けて講演を実施。代替素材やエンタメ性といったグローバルにおける食の潮流や、ローカライズによって進化する日本食の事例を交えながら、福岡・博多の食をアップデートするためのヒントを解説しました。

参加者からは、「福岡の食の新しい可能性を見出すヒントが得られた」「インバウンドに向けた商品開発の参考になった」 といった声が寄せられました。

セミナーの詳細は、以下のリンクよりご覧いただけます。
https://www.fukunet.or.jp/fcci-events/event-2025-12-021/

福岡市海外展開支援プログラムにて「スタートアップが持つべきグローバル視点」ワークショップに登壇しました

2025年12月9日(火)、福岡市海外展開支援プログラムにて弊社代表の小祝が登壇しました。海外を志すスタートアップの発掘・育成・支援、そして海外展開ムーブメント醸成を目的とした、「福岡から海外に挑む力」を育てる全4回の実践型プログラム。

セミナーでは、「スタートアップが持つべきグローバル視点とマーケットイン思考」をテーマに、なぜ今福岡から海外を目指すべきかを解説。海外市場に展開する上で必要な4つのキーワードを中心にインプット。
後半のワークセッションでは日本の技術や文化をいかに海外市場のニーズと結びつけ、独自の価値を生み出すかなど、参加者との活発な意見交換が行われました。

イベントの詳細は下記リンクよりご覧ください。
https://advisory-west.notion.site/f2g

共創型プラットフォーム「V みんなのエシカルフードラボ」主催、第1回「食のサステナビリティフォーラム2025」に弊社・岸本が登壇しました

2025年11月12日(水)、CCCMKホールディングス株式会社が取り組む共創型プラットフォーム「V みんなのエシカルフードラボ」主催の第1回「食のサステナビリティフォーラム2025」が開催され、弊社の岸本が登壇しました。

昨年度に全4回開催された「食のサステナビリティフォーラム2024」では、日本の消費者がエシカル商品を“社会的価値”だけで選ぶことは少なく、美味しさ・楽しさ・品質・健康・ブランド性など、食品そのものの価値と結びつく形で訴求することが購買意欲を高めるという知見が明らかになりました。
この成果を踏まえ、「食のサステナビリティフォーラム2025」では、売り場においてエシカル商品をどのように提示すれば消費者に価値として受け止められて購買につながるのかについて、商品メッセージも含めて検証することを目的としています。

岸本は「海外小売におけるエシカルフード訴求事例」をテーマに、エシカル先進国である欧米を中心とした店頭事例を紹介。「エシカルフード基準」に基づく7つのテーマが現地でどのように訴求されているのかを示し、日本企業が取り組むべき仕組みづくりや啓蒙活動、企業間連携の重要性について示唆を提示しました。

イベントの詳細は、以下のリンクよりご覧いただけます。https://www.ccc.co.jp/news/press/20251126_001929.html